資格は採用で本当に評価される？採用担当者405人に聞いた、資格・検定の本当の価値【まなびインサイト】

資格・検定は、就職や転職、キャリアアップに役立つものとして語られることが多い存在です。

一方で、「資格を持っていると本当に採用で評価されるの？」「昇進や社内評価に関係するの？」「企業は資格取得をどこまで支援しているの？」と気になっている人も多いのではないでしょうか。

そこで『日本の資格・検定』では、企業で採用業務に携わっている方、または過去に採用業務に携わった経験のある方405名の回答をもとに、資格・検定が採用や人事評価、社員育成にどのように活用されているのかを調査しました。

本記事では調査の全体像を読み解き、テーマ別の詳しいデータや自由回答は、詳細記事として順次公開していきます。

中途採用では、4人に3人が資格・検定を「参考にしている」

まず注目したいのが、中途採用における資格・検定の扱いです。

「中途採用で、資格・検定が評価や採用判断に影響することはありますか？」と聞いたところ、最も多かったのは「一定の参考にしている」で61.0％。さらに「具体的に考慮している資格・検定がある」と答えた人も14.8％となりました。

両者を合わせると75.8％。採用業務の経験者のうち、実に4人に3人が、中途採用において資格・検定を何らかの形で参考にしているという結果に。

数字だけ見れば「資格は中途採用に効く」と読めます。しかし内訳を見ると、大多数が選んだのは「一定の参考にしている」という回答。資格の有無がそのまま合否を分けるというより、実務経験やスキル、人物面を総合的に見る中で、「その分野の基礎知識がある」「学ぶ姿勢がある」ことを裏づける補助線として機能している、というのが実態に近いようです。

一方で、「具体的に考慮している資格・検定がある」と明言した採用担当者も一定数いました。

新卒採用では“決め手”よりも、学習意欲や基礎力を見る材料に

では、新卒採用ではどうでしょうか。

「新卒採用で、資格・検定が評価にプラスになる場面はありますか？」という質問では、「学業成績などとあわせて参考にしている」が44.7％で最多となりました。一方で、「具体的に考慮している資格・検定がある」と答えた人は10.4％にとどまり、「基本的には考慮していない」も20.0％となっています。

中途採用（「参考」と「考慮」の合計75.8％）に比べると、新卒採用（同55.1％）では、資格・検定が直接的な評価基準になりにくい様子が伺えます。

注目したいのは、「具体的に考慮している資格・検定がある」と答えた人が1割程度にとどまる一方、最多が「学業成績などとあわせて参考にしている」だったこと。特定の資格名がものを言うというより、資格が学業成績と並ぶ"学ぶ姿勢を示す材料"のひとつとして扱われている、そんな見方ができそうです。つまり、就活で差がつくのは資格名ではなく、「なぜ取ったのか」を語れるかどうかかもしれません。

昇進・昇格・評価では「スキル証明」として見る企業が多い

採用だけでなく、入社後の評価やキャリア形成に資格・検定は関係しているのでしょうか。

「社員の昇進・昇格・評価において、資格・検定を考慮していますか？」という質問では、「個人のスキル証明としては見るが、評価には直接関係しない」が37.0％で最多でした。次いで「評価の参考程度にしている」が31.6％、「明確な評価基準・制度がある」が18.0％となっています。

この結果から見えてくるのは、資格・検定が必ずしも昇進や昇格に直結するわけではないものの、社内でのスキル証明としては一定の役割を果たしているということです。「まったく関係ない」は1割に満たず、何らかの形で見ている企業が大多数を占めました。

とくに、専門性が求められる職種や、法令・安全・技術などの知識が必要な業務では、資格・検定が「その仕事を任せられるかどうか」を判断する材料になる場面もあるでしょう。

一方で、資格取得だけで人事評価が大きく変わる企業は限られていました。資格・検定は、日々の業務成果や経験と組み合わさることで、その人のスキルや成長を説明する材料になっているようです。

資格取得支援は「これから取る資格」への支援がやや厚い傾向

資格・検定を社員育成に活用する上で、企業の支援制度も気になるところです。

「これからの資格取得に対して、手当や受験料補助などの制度はありますか？」という質問では、「あるが、職種・資格により限定的」が35.1％、「ある（制度として明確に運用している）」が30.6％となりました。

あわせると約3分の2（65.7％）の回答者が、何らかの資格取得支援制度があると答えています。

一方で、「すでに取得している資格に対して、手当や報奨金などの制度はありますか？」という質問では、「ある（制度として明確に運用している）」が23.5％、「あるが、限られた職種・資格にしか適用していない」が27.4％で、合計は約半数（50.9％）でした。

比較すると、企業は「すでに持っている資格」に対する手当や報奨金よりも、「これから取得する資格」への支援に前向きな傾向が見られます。

資格・検定を過去の実績として評価するだけでなく、社員の学びやスキルアップを後押しする仕組みとして活用したいと考える企業が増えているようです。

今後は「スキルや成長の可視化」に資格・検定を活用したい

では、企業は今後、資格・検定をどのように活かしていきたいと考えているのでしょうか。

「今後、資格・検定を社員の評価や育成にどのように活かしていきたいですか？」という質問では、「スキルや成長を可視化するための育成指標として活用したい」が34.6％で最多となりました。次いで「社員の自主的なスキルアップ支援として位置づけたい」が30.9％となっています。

ここで特徴的なのは、「評価・昇進などの人事基準として重視したい」（16.3％）の2倍以上の人が、「スキルや成長を可視化するための育成指標として活用したい」（34.6％）と答えたこと。

資格・検定は、合格・不合格や点数といった結果が分かりやすい一方で、学習を通じてどのような知識を身につけたのか、どの分野に関心を持っているのかを示す手がかりとなります。資格・検定は、社員1人ひとりの学びを見える化する、分かりやすい指標のひとつとして期待されているようです。

資格・検定は“採用の決め手”だけでなく、“成長を見える化する道具”へ

今回の調査から、資格・検定は採用や人事評価において、さまざまな形で見られていることが分かりました。

「資格だけで採用が決まる」と考える採用担当者は、ほとんどいませんでした。それでも、4人に3人が資格を見ている。つまり、資格・検定は「持っているだけでは、決め手にならない」けれども、「なぜ学んだのか」「どう活かすのか」を語れる人にとっては、非常に心強い武器となりそうだということが分かりました。

さて、あなたは次、どんな資格の取得を目指しますか？