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賢いリスキリング術を専門家が伝授。資格取得は昇格や転職に役立つ!

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賢いリスキリング術を専門家が伝授。資格取得は昇格や転職に役立つ!

前回は、「リスキリング」における基本の捉え方を、一般社団法人ジャパン・リスキリング・イニシアチブ代表理事・後藤宗明さんに教えてもらいました。

考え方は理解したけれど、実際にどう「リスキリング」すべきか頭を悩ませている人も多いはず。

今回は、自分に合う「リスキリング」分野の見つけ方や取り組み方など、具体的な「リスキリング」術をお伝えします。

お話を伺ったのは・・・

一般社団法人ジャパン・リスキリング・イニシアチブ代表理事・後藤宗明さん
大学卒業後、富士銀行(現みずほ銀行)入行。渡米後、グローバル研修領域で起業。帰国後、米国の社会起業家支援NPOアショカの日本法人を設立。米フィンテックの日本法人代表、通信ベンチャー経営を経て、アクセンチュアにて人事領域のDXと採用戦略を担当。その後、AIスタートアップのABEJAにて米国拠点設立、事業開発、AI研修の企画運営を担当。10年かけて自らを「リスキリング」した経験を基に、2021年、リスキリングに特化した非営利団体、一般社団法人ジャパン・リスキリング・イニシアチブを設立。著書に『自分のスキルをアップデートし続けるリスキリング』。

「自分の強み×デジタル」がポイント

ーー「リスキリング」の決意はしたものの、一体どの分野に挑戦すれば良いものか迷ってしまいそうです・・・。

「リスキリング」を始める際に身構える必要はありません。

自分が新しくやりたい分野が明確な場合はそちらに突き進めば良いですし、そうでないときは、自分の強みにデジタル分野を掛け合わせてみるのです。


例えば、テレビ番組の制作担当者の場合、デジタルツールの使い方をマスターし、需要の高いオンライン配信番組制作を手掛けることが考えられます。

マーケティング職に携わっている方であれば、情報インフラからデータ分析を行うデジタルマーケティング分野へのキャリアアップも可能でしょう。

このように、自分の強みやこれまでのキャリアにデジタル要素を加えると、どんな職業に就けるかを考えてみる、ここが最初の一歩です。

引き算で必要スキルを明確化する

ーーキャリアプランが決定したら次なるステップは?

次に行うべきは、「必要なスキルが何なのか?」ということです。

上図のように、「目指す職業に必要なスキル」と「現在持っているスキル」を可視化することで、自ずと自分に足りないスキルが分かります。ここが「リスキリング」すべき部分なのです。

ーーそのスキルギャップを埋める手段として、資格・検定の取得も役立つのでしょうか?

もちろんです! 

「必要となるスキル」「現在保有するスキル」「足りないスキル」が決まらないまま、やみくもに資格・検定の取得を目指すことは良くないですが、この3つのスキルが把握できていれば、「リスキリング」において資格・検定は非常に有効と考えられます。

これからはスキルレベルが求められる時代に!

ーー「足りないスキル」を埋めるための取得、と考えるとヤル気も出そうです。

今後、日本企業の雇用形態も、メンバーシップ型(終身雇用)から欧米のようなジョブ型へ少しづつシフトされるでしょう。

また、「リスキリング」先進国で進んでいるスキルベース採用への取り組みにも注目が集まってくると思います。


スキルベース採用とは、今までの学歴や有名企業で働いていたという経験よりも、スキルレベルが重要視される採用方法のこと。

「リスキリング」で資格・検定を取得したり、新しく学んだりしたことの蓄積は、企業内での昇格のみならず、転職や副業にも役立ち、大きなアピールポイントになります。

ーーなるほど。今後は、採用条件のなかに「リスキリング」経験の有無が問われていく可能性がありますね。

そうなっていくでしょう。欧米では、身に付けたスキルをより細かく証明するための認証の仕組みとして、ブロックチェーン技術を活用した改ざん不可能なデジタル証明書なども開発されています。

ーー最後に、今後はどの分野の「リスキリング」に注目が集まると思われますか?

現在はデジタル分野が活性していますが、今後は、エネルギーや環境領域などグリーン分野の「リスキリング」が重要になってくるかと思います。

そしてその先は、宇宙事業向けの人材育成を目的とした「スペース・リスキリング」の波が来て・・・といったように、「リスキリング」の必要性はずっと続いていくでしょう。


時代の流れにより、必要となる分野も目まぐるしく変わっていきそうな「リスキリング」。

であれば、“「リスキリング」するスキル”を早く身に付けたいもの。

まずは将来のキャリアプランを具体化し、現在とのスキルギャップを明確化することから始めてみましょう。


文=日本の資格・検定編集部

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