家電製品資格試験

家電製品資格試験は、家電のプロフェッショナルを認定する資格です。資格は3つに区分されており、「スマートマスター」では、スマートハウスの構築を支援するスペシャリストとして、「家電製品アドバイザー」では家電の販売や接客のプロとして、「家電製品エンジニア」では家電の技術面のプロとして、それぞれ必要とされる知識が問われます。家電製品の進化が目ざましい現在、有資格者の役割は重要といえるでしょう。

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4〜5年以内に受験

職場で必要になり、受験した。科目は、AV情報家電、生活家電とCS・法規(共通科目)があり、参考書と過去問で勉強を進めた。商品知識・取扱に関しては、職場で得た知識もあり大丈夫だったが、CS・法規は難しく一回目は落ちてしまった。2回目は職場の受かった先輩のアドバイスをもらったりして、合格することができた。

基本情報INFORMATION

試験級
【スマートマスター】
【家電製品アドバイザー】
【家電製品エンジニア】
実施日程
毎年3月、9月
申込方法
インターネット申し込み
受験料
【スマートマスター】
・スマートハウスの基礎・家電製品両科目受験…9,400円
・試験科目の免除により1科目を受験…6,200円

【家電製品アドバイザー】
・AV情報家電・生活家電両種目受験…15,600円
・AV情報家電または生活家電いずれかを受験…9,400円
・試験科目の免除により2科目を受験…12,400円
・試験科目の免除により1科目を受験…6,200円

【家電製品エンジニア】
・AV情報家電・生活家電両種目受験…18,800円
・AV情報家電または生活家電いずれかを受験…9,400円
・試験科目の免除により2科目を受験…12,400円
・試験科目の免除により1科目を受験…6,200円(各税込)
支払方法
以下からご選択ください
・クレジットカード決済
・コンビニエンスストア/Pay-easy決済
受験資格
どなたでも受験できます。
試験会場
全国のCBT試験会場
試験時間
各科目55分
試験方法
コンピュータ試験(CBT方式)で実施
出題範囲
【スマートマスター】
「スマートハウスの基礎」「家電製品の基礎」の2科目
「スマートハウスの基礎」では、スマートハウス概論からコア知識(関連法規含む)までの理解度を問います。
「家電製品の基礎」では、関連家電技術と製品およびCS関連法規についての理解度を問います。


【家電製品アドバイザー】(AV情報家電)
AV情報家電の「商品知識・取扱」及び「CS・法規」の2科目
「商品知識・取扱」では、AV情報家電製品の商品知識・取扱いの理解度を問います。
「CS・法規」では、CSに関する知識及び関連する法規類の基本的知識の理解度を問います。
なお、「CS・法規」は(生活家電)試験と共通科目になっています。


【家電製品アドバイザー】(生活家電)
生活家電の「商品知識・取扱」及び「CS・法規」の2科目
「商品知識・取扱」では、生活家電製品の商品知識・取扱いの理解度を問います。
「CS・法規」では、CSに関する知識及び関連する法規類の基本的知識の理解度を問います。
なお、「CS・法規」は(AV情報家電)試験と共通科目になっています。


【家電製品エンジニア】(AV情報家電)
AV情報家電の「基礎技術」及び「応用技術」の2科目
「基礎技術」では、理論や動作原理に関する知識の有無と理解度を問います。
「応用技術」では、機器のセットアップ 故障診断及び修理などの実務的知識を問います。


【家電製品エンジニア】(生活家電)
生活家電の「基礎技術」及び「応用技術」の2科目
「基礎技術」では、理論や動作原理に関する知識の有無と理解度を問います。
「応用技術」では、機器のセットアップ 故障診断及び修理などの実務的知識を問います。
合否基準
【スマートマスター】
各科目得点率が概ね70%以上
【家電製品アドバイザー】
各科目得点率が概ね70%以上
【家電製品エンジニア】
各科目得点率が概ね70%以上
※試験結果を踏まえ、試験第三者委員会にて都度確定します
結果発表
試験日翌月の10日前後に認定センターホームページの「マイページ」にて閲覧できます。
資格の更新
有効期間は資格交付日から5年間です。
有効期限前に、資格更新学習用テキスト(電子ブック)を学習し、資格更新試験(電子テスト)に合格すれば、新たに5年間の資格を保有できます。
備考
家電製品アドバイザー資格・同エンジニア資格には、インセンティブ制度(特別称号の制度)として「エグゼクティブ等級」があります。
【家電製品アドバイザー】各科目得点率が概ね90%以上
【家電製品エンジニア】各科目得点率が概ね85%以上
※試験結果を踏まえ、試験第三者委員会にて都度確定します

お問い合わせ先 一般財団法人 家電製品協会
URL: http://www.aeha.or.jp/nintei-center/

※2021年4月1日から消費税を含めた総額表示の義務化に伴い、受験料・受講料等の表記に変更がある場合がございますので、ご注意ください。
※掲載内容について古い情報や誤りがある場合がございますので、必ず公式HPにて最新情報を確認してください。
※【資格・検定主催者様へ】掲載内容に誤りなどがある場合は、「日本の資格・検定」事務局までご連絡ください。

2021年3月31日 更新